毎月支払う電気代やガス代の負担が大きいと感じていませんか。世界情勢を受けて電気やガスの原料となるエネルギーが高騰しており、それにともなって電気代やガス代も上がっています。

現在は国による補助金があるものの、いつまで続くかはわかりません。そのため、電気代やガス代の高騰に備えて対策をする必要があります。

今回は電気代とガス代が高騰している背景や、私たちができる対策方法を解説します。

電気代とガス代高騰の背景

電気代とガス代が上がっている背景には、電気やガスを作り出すためのエネルギーの価格が高騰していることがあります。その燃料とは原油や天然ガスのことで、どちらも高騰しています。

日本は火力発電への依存度が高いのが特徴です。2020年度の実績では石油や石炭、天然ガスによる火力発電の割合が約76％となっています。

電気やガスの原料となるエネルギーが高騰している主な背景には、新型コロナウイルスによって落ち込んだ経済の回復や、中東の石油施設の爆発などが相次いだこと、ウクライナ情勢の緊迫化などが挙げられます。

供給への懸念は強まっていることから、今後も価格の上昇に警戒する必要があります。

燃料価格は常に変動しており、電気やガスの原料となる燃料の価格を電気やガスの料金に反映させる仕組みがあります。そのため、使用量は同じであっても料金が上がってしまうという状態になるのです。

国の施策による補助金はいつまで？

電気代やガス代が高騰すると、家計を圧迫することはいうまでもありません。国は総合経済対策として、一般家庭と企業の電気代・ガス代の負担を軽減するための補助金を交付しています。

電気代の場合、低圧契約の一般家庭などと、高圧契約の企業などによって1kWhあたりの補助金額が異なります。ガス代は、1立方メートルあたりで補助金額が決められています。

小売電気事業者や都市ガス小売事業者などに対して補助金を交付することにより、電気やガスの契約者が支払う料金を値引きする仕組みです。補助金の交付は2023年1月使用分から開始されています。

国に対して申請手続きを行い、採択された電力会社・ガス会社であれば補助金交付の対象です。電力会社やガス会社から送られてくる検針票や、インターネット上の契約者用マイページなどを見ると、値引き額がわかります。

開始当初は、補助金の交付を9月末までに設定されていましたが、10月以降も続ける方針であることが決まっています。

電気代とガス代高騰に備えるために

2023年9月現在は、国による補助金で電気代やガス代が抑えられているものの、国による施策が今後もずっと継続していく保証はありません。以下を参考に、電気代とガス代高騰に備えてできることを考えましょう。

太陽光発電設備や蓄電池の設置

今後の電気代とガス代の高騰に備えて、太陽光発電設備や蓄電池の設置を考える人が増えています。2021年に閣議決定された地球温暖化対策計画では、2030年における新築戸建て住宅の6割に太陽光発電設備の設置を目指すとしています。

太陽光発電では、太陽の光を活用して電気を作ります。家庭用の太陽光発電では、家庭で使用する分を超えて余った電気は、電力会社に売電して収入を得ることが可能です。売電による収入を電気代やガス代にあてることで、家計への実質的な負担を減らすことにつながります。

太陽光発電設備だけでは、作った電気を貯めることができません。そこで活躍するのが蓄電池です。太陽光発電と蓄電池を組み合わせると、日中に発電した電力を貯めることができ、夜間に使用する電気にあてられます。

電気代やガス代の高騰による家計への負担を減らすために、自宅で使う電気を発電によってまかない、さらに売電による収入を得ることを検討してみてはいかがでしょうか。

料金プランの見直し

電力やガスの小売自由化によって、消費者はライフスタイルに合わせて電力会社やガス会社、料金プランを自由に選べるようになっています。

さまざまな事業者が電気やガスの小売市場に参入しており、既存の会社に加えて新規参入した会社からも選べるため、選択肢が広がっています。

電気料金の算出方法やポイントサービス、各種サービスとのセット販売、割引、特典などを考慮して電気代やガス代が抑えられるプランを選ぶことで、同じように電気やガスを使いながらも負担を減らすことが可能です。

インターネットでは現在の電気代やガス代、使い方などをもとに料金シミュレーションできるサイトもあります。料金プランの見直しに活用してみましょう。

ただし、多くの事業者が値上げをすでに実施しています。会社によって料金の算出方法が異なる点などに注意しつつ、ライフスタイルに合ったプランを検討してみてはいかがでしょうか。

電気代・ガス代の節約への取り組み

消費量の多い家電をメインに対策すると、効率よく節電できます。たとえば夏における電力の消費量は、エアコン、冷蔵庫、照明の3種類で60％以上を占めているといわれています。

エアコンの設定温度の調整や、エアコンフィルターのこまめな清掃、サーキュレーターとの併用などによって、エアコンによる電力消費量を節約することも可能です。

冷蔵庫に食品を詰め込み過ぎないようにしたり、開閉の回数を減らしたりと、できることから始めてみましょう。古い家電を省エネ性能に優れた家電に買い替えるのもひとつの方法です。

特に冬場はガス代が高くなりがちなため、家計への負担が大きいと感じることもあるでしょう。冬は水温が低くなっているため、設定した温度まで温めるためにもガスが必要になります。

シャワーの出しっぱなしを控える、節水用のシャワーヘッドに交換する、長時間ガスコンロを使用しないなど、できることから始めてみましょう。

太陽光発電設備と蓄電池のセット使用なら災害に備えられる

太陽光発電設備と蓄電池をセットで使用する場合、光熱費による家計への負担を減らすだけでなく、災害時に備えることが可能です。日本各地で大きな地震や台風による被害が発生しており、災害は他人事ではありません。

地震や台風などの自然災害が起きたときに、停電が発生することもあります。停電の復旧までに期間を要する場合は特に、電気が使えずに生活に困ってしまうこともあるでしょう。

太陽光発電設備に加えて蓄電池を備えることで、太陽が出ているときに発電した電気を貯めておくことができるため、停電リスクに備えられます。

太陽光発電設備や蓄電池を導入する場合、本体代金や工事費用などの初期費用がかかってしまいます。ただし蓄電池の導入に関しては、国や自治体から補助金が交付されるケースもあります。導入費用を減らすために、賢く補助金制度を利用するのがおすすめです。

料金プランの見直しや、電気やガスの節約だけでは、なかなか家計への負担を減らせないと感じることもあるでしょう。高騰する電気代やガス代に備えるなら、家計への負担も減らせて災害時にも備えられる太陽光発電設備や蓄電池の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

電気やガスを作るための原油や天然ガスなどの価格が高騰していることで、電気代やガス代も高くなっています。毎月かかる電気代やガス代が増えると、家計への負担が大きいと感じることもあるでしょう。

現在は国による補助金によって負担を減らすことができていますが、補助金制度がいつまで続くかはわかりません。高騰する電気代とガス代に備えて行動する必要があります。

電気代とガス代の高騰に備える方法として、料金プランの見直しや節電、太陽光発電設備や蓄電池の導入が挙げられます。太陽光発電設備と蓄電池をセットで導入することで、災害時の停電リスクに備えることも可能です。ぜひこの機会に検討してみてはいかがでしょうか。

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